医介連携分野での活用

株式会社TS工建(大阪府)

介護業界でのメディライン活用の可能性

株式会社TS工建 訪問看護・介護事業部『ティスメイト』は、深江橋、堺、日本橋、十三の4拠点で、大阪府下全域にて訪問看護、訪問介護ならびにケアプランサービスを展開する介護事業者です。今回、ヘルパー、訪問看護師、ケアマネージャーという、介護事業の中心的な3職種の方からお話を伺いました。メディラインの介護業界での応用事例をご紹介します。

誰でも使えるというコンセプトは良いですね

高齢者や障がいのある方を訪問し、生活援助や身体介護サービスを提供するヘルパーです。メディラインはスタッフ同士で連絡を取り合うのに活用しています。操作上で不明な点があった等の声は現場からは上がってきていないですね。年齢的にITに不慣れなスタッフも多いので誰でも使えるというコンセプトは良いですね。今は事務所でもメディライン中心にまわっています。まだ全員にスマホが配布されていないので、持っていない従業員に関しては一部メールでやり取りしていますが、今後はメディラインにシフトしていく予定です。
今までスタッフにはメールで個々に連絡を送っていました。それが手間だったので無くしていきたいなと思っていたのですが、メディラインだとグループで一斉に送れて見られるという利点があるので、手間を簡略化出来たことは非常に助かっています。

こんな機能があれば・・

我々は介護の仕事が終わってからも事務所に戻って訪問介護計画書などたくさんの書類を作成しないといけません。訪問先ではメモをとりますが、事務所に帰ってメモを元にPCで資料を作成するのが実は一番時間がかかりますね。忙しい時は溜まってしまう事もしばしばあります。例えば音声とかでメディラインに記録して、それが事務所帰ってきたらデータ化されていたりしたら、もっと介護者のお宅をもっと回れますし最高ですね。
ヘルパーステーションティスメイト ヘルパー 瀬戸 一馬(せと かずま)

無料SNSではなく、メディラインを情報共有ツールとして活用すべき

病気や障がいのある方が、住み慣れたご家庭や地域で安心して生活を送ることができるように、自宅に訪問して看護する訪問看護師です。無料SNSの場合、他の補完情報と組み合わせた時に、個人情報が特定されてしまうリスクがあることを理解し、セキュリティの観点などからも医療用のメッセージチャットを利用するべきだと思います。メディラインの場合は、やり取りが端末に残っていないので、仮に退職したり、携帯を落とした時も、ログイン出来ないようにしてしまえば、そもそもその情報を端末から見ることが出来ないので安心ですね。写真等も経過を日付で見られるようになっているので、今後現場でより利用していければと思います。

こんな機能があれば・・

電カル要素を入れて欲しいです。ドクターと共有できるようになれば、もっと便利になると思います。また創部管理が多いので、傷の経過を見やすいように、写真だけフリックでめくっていくように見れるようになるともっと便利ですね。
訪問看護ステーションティスメイト 正看護師 山内 修子(やまうち なおこ)

情報共有の大切さを感じています

要介護者のケアプランを作成するケアマネージャーです。現場でスタッフとの連絡ツールとして使用していますが、現在まで使い方がわからないという声はあがってきていません。また、ケアマネという仕事上、常に連絡を取り合う必要があり、同じ内容をスタッフそれぞれに送ることが手間でしたが、グループを活用することで1度に連絡出来るという利便性はとても助かっています。
また、今回全社導入だったので、私は管理者として利用していますが、訪問看護の事例として「こういうことがあった」という他地区の情報を素早く共有できるようになったので、自分の所属している地区以外の情報も知ることができ新しい知見をタイムリーに得ることができるのは助かりますね、情報共有の大切さを感じています。

こんな機能があれば・・

画面の中にメッセージ件数を入れてもらえるともっと良いですね。生活における問題点を利用者の方や、そのご家族の方にお伺いして、解決するためにヘルパーさん、看護師さんなど多くのスタッフとデイサービス等、様々な社会資源を駆使して、その方がその人らしい生活が出来るようにお手伝いするのが我々の仕事です。今後も活用していきます。
介護支援専門員 庄野 毅(しょうの たけし)

医介連携や多職種連携などコミュニケーションハブとして活用

メディラインはクリニックや病院など元々は医療機関向けとして開発されましたが2025年、団塊の世代が75歳以上を迎えることに伴い、要介護発生率の割合が非常に高くなることが予測されており、介護事業の重要性や社会から求められる機能もより高度化しています。多忙な介護従事者、ならびに今後ますます求められる、医介連携や多職種連携など時代に合わせたコミュニケーションハブとしてメディラインの活用領域が広いことを感じました。(取材:シェアメディカル広報担当)